NIPTと中絶について解説します

このサイトでは、NIPTの情報を提供しています。
胎児の状態や疾患などを調べられる検査についてとその結果、どのような判断をするのか、中絶と診断結果のつながりを紹介します。
検査の後に羊水で調べてわかった場合に夫婦でどう考えたらいいのかなど、胎児と診断とのつながりについてもしっかりと理解しておくといいです。
検査内容と診断がどんな風にわかるのかといったことも紹介しているので、夫婦で事前にきちんと把握しておきましょう。

NIPTと中絶のつながり

NIPTと中絶のつながり NIPTとは、新型出生前診断のことです。
診断では胎児の疾患や障害などについて調べることが出来ます。
羊水を調べて胎児に障害がある場合、夫婦でしっかりと考えて中絶することを決める場合もあります。
中絶は母体にも負担がかかりますし、今後の不妊に関係が出ることもあるのできちんと父親、母親二人で考えましょう。
NIPTで疾患が見つかってもこのまま出産をして育てるという決断をする夫婦もいますが、そのときはどんな生活になるのか、またケアや治療についても考えなければいけません。
ひとりの命の問題なので、簡単に決断せずに医師に相談したり、夫婦以外にも祖父母になる方たちに意見を訊く方もいるようです。
検査結果だけではなく、家族としてどうするのかをきちんと考えて決めましょう。

NIPTの結果中絶という苦渋の判断をする家庭も

NIPTの結果中絶という苦渋の判断をする家庭も NIPTを受けることで、胎児の染色体の変化の有無を調べることができます。
この検査で調べられるのは、13トリソミー、18トリソミー、21トリソミー(ダウン症候群)の3種で、その他の染色体や遺伝子の変化は調べられません。
この3つの染色体変化をもって赤ちゃんが生まれてくる確率は全体の染色体異常症の3分の2と言われています。
NIPTによって胎児に先天的な疾患があるとわかると、分娩時や出生後の準備ができるのですが、胎児期に治療ができる疾患はそう多くはないのです。
13トリソミーや18トリソミーをもつ赤ちゃんは産まれても順調に成育できないことが多いです。
21トリソミーをもつダウン症の赤ちゃんは600~700人に一人の確率で生まれてきます。
ダウン症と診断された家庭の多くは中絶という判断を下しています。
理由は様々ですが、身体的または経済的に産み育てることが難しいという理由が一番多いようです。
合併症を伴うことが多いため、現実的に育児や教育費だけではなく医療費も必要になります。
また高齢出産でダウン症の子供が生まれる場合が多いので、自分たちが死んだらどうなるんだろうという心配もあります。
簡単な気持ちで中絶をする人などいません。
経済的なこと、将来のことを考えて仕方なく中絶という選択肢を選んでいるのです。

NIPTで検出することが出来る染色体異常とは

NIPTは新型出生前診断を指し、母親から採血しPCR検査を行うことにより胎児がダウン症といった染色体異常を調べることが出来る検査です。
従来行われてきた血液検査による出生前診断と比較しても、感度や特異度から見て検査自体の精度が高い特徴を持っています。
NIPTは国内で2013年から導入されており、従来の方法と比較しても母体の採血のみと非常に負担の少ない検査で、胎児の染色体異常を感度96.5%、特異度99.9%という高い精度で行える点にあります。
NIPTで検出することが可能な内容には、ダウン症候群である21トリソミーと18トリソミー症候群、13トリソミー症候群の3つです。
確定検査では流産などの胎児へのリスクが存在し、羊水検査では1/300、絨毛検査で1/100の流産の可能性があります。
しかしこの新型出生前診断であれば流産のリスクがなく、スクリーニング検査としても非常に優れていることや、妊娠周期10週0日目から検査を行うことが可能です。

新型出生前診断(NIPT)に設けられている年齢制限とは?

一般的に新型出生前診断(NIPT)の実施対象は、出産予定日に35歳以上となる妊婦さんとされています。
このような35歳以上の妊婦さんを対象としている背景には、母体の年が高くなれば高くなるほど染色体異常の発生率が高まることがわかっているためです。
実際の検査においても母体の年が高ければ高いほど陽性適中率が上がるという検査結果があります。
ただ、確率は確率に過ぎません。
つまり、35歳以上の母体から健康な赤ちゃんが生まれてくるケースのほうが多いのと同様、35歳未満の母体からであっても染色体異常をもつ赤ちゃんが生まれることはある点には注意が必要です。
なお、このような母体の年齢と発症の因果関係の高さゆえに、医療機関によっては新型出生前診断(NIPT)の検査を受けられる年齢に制限が設けられています。
一方で、その制限は各施設ごとが決めているものに過ぎません。
そのため、その制限を理由に受検できない場合、施設を変えれば検査を受けられる可能性は十分にあります。

NIPTの参考サイト

NIPTは名古屋でできます